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  • 2020/01/16

    Twitter動画広告を地方企業で活かす!特徴やメリット等を紹介

    Twitter動画広告を地方企業で活かす!特徴やメリット等を紹介

    Twitter(ツイッター)は、代表的なSNSのひとつで、普段から使用されている方も多いでしょう。

    「うちの会社でもTwitterで動画(広告)をやってみたい!」とお考えの経営者や担当者の方に向け、動画広告の制作前に知っておきたい、Twitterの特徴やメリット・デメリットをご紹介します。

    Twitterのメインユーザーについて知ろう!

    Twitterのログイン画面

    Twitterは、Facebook・Instagram・LINEに並んで、世界4大SNSのひとつです。

    公式による国内月間アクティブアカウント数は、4,500万人を超えます(2017年10月時点 以降更新なし)。

    特徴のひとつに、「若年層がメインユーザー」という点が挙げられます。

    総務省情報通信政策研究所「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」
    <出典:総務省情報通信政策研究所「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

    総務省が公表している、SNSの利用率(全体・性年代別)データからは、

    • 10代~60代の中で、10代が最多(61.4%)続いて20代の利用率が高い(59.9%)
    • 男女での利用率の差は、10代・20代ともに、女性のほうが約10%高い

    ということがわかります。

    Twitter動画広告の特徴

    Twitterの「インストリーム広告」の説明図

    Twitterの動画は「インストリーム広告」と呼ばれ、タイムライン(複数のツイートが時系列にならぶ、ログ全体を指します)に表示されます。

    • 動画はマッチしたパートナーのツイート内で再生されます
    • 動画の再生中には、[<ユーザー名> による広告] というメッセージが表示されます
    • 6秒を超える動画の場合は、6秒経過した時点でスキップボタンが表示されます

    <引用:インストリーム動画再生数キャンペーンを作る|Twitter公式サイト

    Twitter動画広告のメリット

    Twitter動画広告のメリットとしては、以下のものが挙げられます。

    • 他のユーザーが「リツイート」することで、2次拡散が期待される
    • 10代・20代をターゲットとした商材やサービスの告知に向いている

    一般的な動画広告の場合、動画制作と広告展開に予算が必要です。

    ただし、ユーザーにリツイートされ2次・3次と拡散される分は、広告費は不要です。

    商品やサービスの認知度を高めたい場合、考慮したい特徴といえます。

    リツイートがされやすいコンテンツは、商品やサービス、ターゲティングによってさまざまですが、注目すべきは「共感できる・共感して欲しい」とユーザーに感じさせられるかどうかです。

    Twitter動画広告のデメリット

    逆に、Twitter動画広告のデメリットとして、次のものが挙げられます。

    • ユーザーの反感を買うような広告内容だと「炎上」という形で、ネガティブな拡散をされる恐れがある
    • 『インストリーム広告』は動画が始まる前に流れるので、ユーザーに「わずらわしい」と思われがち

    炎上拡散は、キャッチコピーや動画内容に問題、または誤解を招く表現などがあると、生じる恐れがあります。

    炎上が起きると、商品やサービスはもちろん、企業のブランディングに関わります。

    予防策としては、第三者による客観的な視点を動画制作の段階で取り入れることです。

    動画が簡単に作れるご時世であっても、動画制作会社にオファーがくる理由がここにあります。

    また、ユーザーに「わずらわしい」と思われにくい動画を制作するには、「冒頭の6秒以内」でインパクトを与え、注目されるコンテンツにすることが望ましいです。

    Twitter動画広告を地方企業が活かすためには

    スマホ画面のTwitterアプリのアイコン

    少子化や都市部への一極集中によって、地方は人口減少の傾向にあります。

    地方企業は、身近なユーザーが減っている以上、今後ますますの苦戦を強いられます。

    総務省の人口統計を参考にすると、日本の人口が約1億2千万人として、そのうち10代は9.5%、20代は10.4%となっています。

    県名 人口
    福井県 76万人
    石川県 113万人
    富山県 104万人

    一例として、上の表には2019年時点での北陸三県の人口数をまとめました。

    都市部に比べるまでもなく人口の少なさは顕著ですので、地元周辺のユーザーだけを相手にしていては先細りとなります。

    そこで、TwitterのようなSNSに動画広告を出し、ターゲティングを絞った展開をすることで予算を抑えつつもターゲットの母数を拡大することが可能です。

    「うちみたいな地方の会社がSNSで動画を流しても…」というのはもったいない考えです。

    むしろ逆に、地方の企業だからこそSNSでの広告が必須と、私たちThink(シンク)はおすすめします。

    Twitter動画広告の制作をご検討ならThink(シンク)にご相談を

    先に紹介しましたTwitterのメインユーザーがターゲットとなる商品や商材を取り扱っていて、Twitterでの動画広告を検討している経営者や担当者の方は、ぜひ一度私どもThink(シンク)株式会社にご相談ください。

    もちろん、ご相談内容から他のマーケティング戦略もご提案できますので、まずは「やりたいこと」「こうなりたい、という将来のイメージ」をお話くださいね!

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